kabuの健康TABILOG

シニアの健康日記ですが、健康に関連したモノ・食品・サプリ等や身体に良い運動、アウトドア関連・軽登山・トレッキング・寺社&磐座の散策ハイク等を主な記事内容にして行きたいと思います。そして、訪問者や閲覧者に少しでもお役に立てれば幸いに思います。初心者なのですがこのサイトと共に自分も成長して参りたいと思います。今後とも応援宜しくお願い申し上げます。

カテゴリ:政治・経済問題 > 日本経済の分岐点(冨の再分配)

ストームチェイサ―作品

◆日本の経済格差と財の再分配の問題:格差社会の考察――――20170814-176


日本の所得格差の拡大と格差社会の意識化―

 株価・地価が高騰するバブル景気に日本国中が沸いた1990年代初めまでは、『日本は貧富の格差が少ない平等な社会』と信じられていました。アメリカの経済学者が、『日本は世界で最も成功した社会主義国だ』という皮肉をつぶやかざるを得ないほどに、『日本の中流階層』を形成する一般労働者の層は分厚かったのです。

 少なくとも1980年代までに限れば、日本は世界の先進国の中でも最も経済格差の小さな国であり、ホワイトカラーとブルーカラーを合わせた国民の大部分が『中流階層としてのアイデンティティ』を持っている国でした。正に『結果の平等』に近い形で「一億総中流社会」がつくられていたわけですが、『分厚い中流層の存在』を可能にしたのは日本の高度経済成長と終身雇用・年功序列賃金といった日本の雇用慣行でした。

 しかし、1991年のバブル崩壊の頃から日本国民の中流階層は緩やかに崩壊し始め、かつてのような横並びの所得水準(賃金体系)に支えられた中流社会を実現できる良好な経済環境も失われていきました。企業の業績が急激に落ち込んだ1990年代に、高校・大学を卒業して新卒の労働市場に臨んだ世代は『氷河期世代(ロスト・ジェネレーション)』と呼ばれ、低賃金の非正規雇用者層の割合が多くなっています。2007年9月の現時点において、ワーキングプア(働く貧困層)やネットカフェ難民などのキーワードに象徴される『生活が苦しい低所得者層の増大』が問題となっていますが、格差社会が始まる遠因となったのが、正規雇用者を減らしてアルバイトやパート・派遣労働者を増やすという企業のコストカット(経費削減)戦略でした。

 バブル崩壊後の日本経済の不況期には、大企業・大銀行の経営難や中小企業の倒産増加などがあり、『新卒者の採用枠の縮小』や『財務的なコストカット』など大幅な経営改革をせざるを得ない状況が生まれていましたが、格差社会が進展した最も基本的な要素は『正規雇用者と非正規雇用者の所得格差』にあると言えるでしょう。

 そして、2007年は、バブル崩壊後の平成不況を乗り越えて『戦後最長の好景気』を謳歌していると言われていますが、生活の苦しい非正規雇用者の待遇改善や正社員としての採用は殆ど進んでいません。大企業やメガバンクの業界再編が進み『史上最高額の営業利益』を上げている企業(銀行)も少なくないわけですが、幾ら巨額の利益を上げても・・・、それらの大手企業が『新卒段階で正社員になれなかった人(20代後半~30代)』を再度雇用しようという動きもありません。

 一度、新卒で入社したら定年するまで生活所得の保障を与えるという『終身雇用制・年功序列賃金の雇用慣行』が崩壊しつつある中でも、大企業・官公庁における『新卒者至上主義』は変化しておらず、就職氷河期などで就職の機会を逃した若者たち(フリーター・派遣労働者・一時的な無職者)はまともな給与の貰える職業に就くことが難しくなっています。まともな給与というのは、結婚して家族を養いある程度の文化的娯楽を楽しめる程度の給与であり“年収300万円以上”程度を想定していますが、バイトなど非正規雇用ではボーナス無しで月収が20万円もあればいいほうで、年収100万円以下という人も少なくないでしょう。大企業における新卒者至上主義というのは、大学の新卒者でないと新規採用しないという伝統的な考え方であり、中途採用市場においても新卒入社者が圧倒的に有利な待遇を受ける雇用制度となっています。

 つまり、現在の日本では、よほど特別な才能や有力な資格を持っていない限り、新卒市場から漏れ出た若者が『正規の職業キャリア』に戻れないような労働市場が形成されているという問題があるわけです。一流大学を卒業していたり有力な資格を取得していても『正社員としての履歴書の空白』があれば大手企業への就職はかなり難しくなりますし、学歴の付加価値の無い高卒者・大卒者ではそれほど労働条件の良くない中小企業への就職も難しいことがあります。日本はかつて受験競争の厳しい『学歴社会』であるというイメージを持たれていましたが、実質的には、新卒採用者以外が正規のキャリアパスを得ることが難しい『新卒優遇社会』であると言えます。

 日本の雇用市場や企業文化は『高度な学歴のプレミアム』さえあれば採用や昇進が有利になるという意味での『学歴社会』ではありませんし、誰もが気軽に参加できる『転職市場・再チャレンジ環境』が成熟していないので、『新卒採用者をメインとした終身雇用制』の風土が多くの企業に残っています。現実的には、学歴の高低よりも『人脈のコネクション』や『新卒採用による職務経験』のほうが企業の採用面接で評価されやすいのです。

 アメリカやイギリスは成果主義・実力主義の国で『学歴の内容』はあまり関係ないように思われていますが、アメリカやイギリスの転職市場で『キャリアアップにつながる仕事』を見つけるためには、国際的な評価のある学歴やMBA(経営学修士号)が非常に有効なものになっています。世界的なアメリカ資本の大企業では、専門的な学位や高度な資格(MBA)、特定分野の博士号が必須条件になっていることも多く、日本企業よりも学歴によるふるいわけが厳しいという意味で本格的な『学歴社会』であると言えます。

 日本の格差社会が深刻化してワーキングプアや非自発的フリーターが増大した背景には、上記した『新卒優遇主義』と1990年代後半に小泉政権下で推進された『新自由主義改革(競争原理に基づく経営効率化と財政再建のための構造改革)』とがあります

 小泉純一郎元首相(国賊と言われる)は、『小さな政府』を目指すために郵政民営化を中心とする構造改革(行財政改革)を行い、経済のグローバリゼーションに適応するための規制緩和を進めましたが、その構造改革によって富裕層(経営者・起業家・投資家)に有利な税制や経済環境が生まれました。

 小泉政権による構造改革には、日本の景気回復(経済成長)と規制緩和を進めて無駄な財政支出を削減するという『光の側面』もありましたが、『高額所得者(富裕層)の減税』と『社会保障の削減』で所得の再分配効果を弱め、個別的事情を無視した『自己責任の原理』を押し付けて経済格差を拡大するという『負の側面』もありました。

 小泉元首相竹中平蔵元総務相(国賊の主要な一人)が推進したアメリカ的な新自由主義改革とは、政府はできるだけ市場経済や社会福祉(国民生活)に干渉せず、『市場原理(競争原理)による財の分配』と『金融市場による富の拡大』を信頼して国民の経済生活を運営していこうというものです。新自由主義経済とは『経済の効率性と成長性』を最優先する経済であり、その結果として『経済の平等性と公平性』が侵害されやすくなり、富裕層と中間層の格差が拡大していきます。

 政府による財の再分配がほとんど行われず、生産性の高い富裕層や効率的な経営をする企業に富が集中するので、『非正規雇用者と代替可能な中間層』の中から貧困層(ワーキングプア・フリーター・ネットカフェ難民)へと脱落していく人口が増えていきます。

 小泉改革の進展する中で、一億総中流社会の崩壊を象徴する『勝ち組・負け組』というキーワードが流行し、新興富裕層(ニューリッチ)であるベンチャー企業の経営者が持てはやされ、六本木ヒルズで働くヒルズ族(起業家・投資家・ファンド)に注目が集まった時期もありました。

 日本の格差社会では、勝ち組・負け組・ヒルズ族・金融ファンドなどの言葉に象徴される『資産レベルの所得格差(富裕階層への富の偏り)』と正規雇用者・非正規雇用者の間に横たわる『所得レベルの所得格差(雇用形態によるキャッシュフローの偏り)』とが広がりつつあります。更に、グッドウィルやフルキャストなど大手派遣会社による派遣労働者の給与のピンハネ率の問題が指摘され始め、一部では、派遣会社が派遣労働者から徴集した手数料・データ管理料の返還を求める民事訴訟も提訴されています。

 日本では、『結果の不平等』に合わせて『機会の不平等』も進行するような負のスパイラル(経済階層の固定化傾向)が生まれつつあり、『格差社会の存在』が一般国民に意識化され始めています。つまり、単純に一生懸命働くだけでは、衣食住が整った最低限の生活を送ることさえ難しい労働環境が一部にあり、『アメリカ的な格差社会への突入・成長最優先のグローバル経済への適応』を危惧する声も出始めているということです。


「ジニ計数」について―

 「ジニ係数」は社会における「所得分配の不平等さを示す指標」で、0に近いほど格差が少ない状態となります。格差はすなわち社会の不満となり、ジニ係数40%以上は社会騒乱の警戒ライン、60%以上は危険ラインとされます。

 ジニ係数が低い国家では、税と社会保障による所得の再分配が進んでいる傾向がみられます。

 日本のジニ係数は、情報源では37.6%(2008年)となっていましたが、厚労省の発表にもとづき更新しております。なお、ウィキペディアに2011年の日本のジニ係数が50%を超えている(中国並み!)との記述があります(2015年3月7日現在)が、これは所得の再分配前のジニ係数であり、再分配後のジニ係数は現在のところ30%台で推移しています。日本の収入不平等指数は、37.9%で、世界ランキングの順位は73位です。

 ランキングの1位レソトの63.2%、2位は南アフリカの63.1%、3位はボツワナの63.0%です。ランキングの最下位はスウェーデンの23.0%です。
相対的貧困率(2000年~)
"相対的貧困率(2000年~)"

日本の平等社会神話の崩壊と所得分配(ジニ係数)の不平等化

 1990年代以降、構造改革の進む日本社会から急速に経済的平等が失われ、再チャレンジの困難な雇用格差・所得格差の拡大が進んでいますが、『企業の国際競争力を高めて日本経済を成長させなければ、日本全体が衰退してしまう』などとする格差社会を「必要悪」(大ウソ或いは 非人間的な輩の妄想)として容認する輩もおります。

 経済格差の不利益を余り受けない一部の国民(資産のある高齢者・所得の多い高所得者)の中には、『まだ日本は、先進国の中で最も貧富の格差が少ない平等な国だ』というかつての平等社会神話を信じ続けている人もおり、ワーキングプアやネットカフェ難民、若年ホームレスなどの問題は統計上の誤差として切り捨てても問題がないと(これはまさに非人間的だ!!)考えている人もいます。

 また、たとえ大きな経済格差があるとしても、資本主義国では経済格差があるのが当たり前なのだから、『総中流社会だった今までの日本』が非効率的で特殊な状態だっただけだという意見もあります。ある程度裕福な家庭に生まれてそれなりに順調な人生を送ってきた人の中には、『なぜ、格差社会が存在することが問題なのだろう?』という根本的な疑問を抱く人もいるかもしれません。(人間性喪失だ!!)

 まず、『日本は、世界の先進国で最も平等な国だ』という平等神話ですが、これは各種の国際的な統計資料のデータやOECD(経済協力開発機構)の統計データによって否定することができ、所得分配の不平等度を測定するジニ係数を見る限り、日本の経済格差は1980年代後半から一貫して拡大し続けています。

 ジニ係数は、“0”で完全な平等状態(みんなで均等に分配)、“1”で完全な不平等状態(1人が全体の財を独占)を示しますが、日本の再分配後所得のジニ係数は0.314(1972年)から0.381(1999年)へと段階的に上昇を続けており、特に1990年代半ばからジニ係数が大きく上がってきました。経済的な不平等度では、ドイツやフランスと殆ど同じであり、市場原理を最優先するイギリスに並ぶほどのレベルになってきています。このまま新自由主義的な改革路線を継続すれば、貧困層への社会福祉を切り捨てて富裕層が富を寡占してしまうアメリカ型格差社会に近づいていく可能性があります

 ジニ係数の上昇以上に深刻で心配なのは、『日本の貧困率の上昇』や『日本の自殺者数の多さ』であり、諸外国と比べた場合に極端に低い『日本人の幸福実感度や社会的成功への意欲』です。経済的な将来不安によって子どもをつくらないというカップルも増えており、大人自身が生きていくことが苦しく人生を楽しめない格差社会の悪化は少子高齢化の進行とも関連しています。

 名目的な経済先進国が加盟するOECDが2005年2月に発表した『OECD諸国における所得分配と貧困』のレポートによると、日本の等価可処分所得によるジニ係数(100倍した%表示,2000年)は、日本(31.4%)であり、経済格差の大きいアメリカ(35.7%)、イタリア(34.7%)、ニュージーランド(33.7%)、英国(32.6%)とほぼ同じになっています。ジニ係数が低いのは、高負担・高福祉の福祉国家として知られるスウェーデンやノルウェー、デンマークなどの北欧諸国ですが、日本はいつの間にか、中位水準(27%~30.5%)グループに分類されているフランスやドイツなどのヨーロッパ諸国よりも所得格差の大きな国になっていたのです。

 更に深刻なのは『日本の貧困率の高さ』であり、中位者の等価可処分所得の50%以下しかない貧困者が日本には人口比で15.3%もいるのです。確かに、その中の何割かは、所得の高い夫を持つ主婦のパートや余裕のある世帯のアルバイト(非正規雇用)かもしれませんが、日本は最低賃金レベルが極端に低く、企業が簡単に安価な労働力を利用できる『派遣労働市場』が充実していることで、ワーキングプア(働く貧困層)と呼ばれる階層が増大しているという大きな問題があります。

 一見して豊かに見える日本の華やかな経済社会の中で、実際には、少なくとも10人に1人が貧困層に分類されるだけの少ない所得しか貰えていないのです。日本の貧困率(15.3%)は、メキシコ(20.3%)、米国(17.1%)、トルコ(15.9%)、アイルランド(15.4%)に次ぐ世界第5位であり、この貧困率の高さは『将来における無年金者(生活保護者)や自殺件数の増大』のリスクにつながっています。更に、経済的理由によって『子どもを産めないカップル』や『結婚できない独身者』が増え、未婚化や少子高齢化を推進する要因にもなってきます。

 教育水準の低い開発途上国であれば『貧乏の子沢山(子どもは直接的な労働資源)』というような状況も期待できますが、平均して教育水準の高い日本では『子どもを幸せに出来る可能性が低く、高等教育を与えてやれない貧困状態』では、かなりの人が子どもを産むことを断念します。親の教育水準の向上で未来への客観的な想像力が強まり、子どもの教育投資コストが大きくなった社会では、『貧困率の上昇』と『合計特殊出生率の低下』に相関が見られやすくなり、貧困者が増えると社会全体の活力が低下していきます。

 現在の日本では、数億円もする高級マンションがすぐに完売して、数千万円もする高級外車が数多く売れ、世界各地の高級ホテルに泊まる豪華な海外旅行に人気が集まるなど『富裕層マーケット』が活況を呈しています。その一方で、一生懸命に働いても生きていくだけが精一杯という貧困層が現れ、政府の再分配政策(社会保障と累進課税)が弱められた日本の格差社会は深刻化の度合いを深めています。

 『なぜ、格差社会が存在することが問題なのだろう?』という根本的な問題に対する答えは、『社会治安の悪化・少子高齢化や未婚化の進展・社会保障制度の崩壊・地域社会の衰退』などを考えることができますが、より本質的な問題としては『行き過ぎた結果の不平等が機会の平等を骨抜きにして、固定的な階層社会が生まれてくる』ということがあります。

 つまり、『親の所得・地位・職業・資産・コネクション』などの要因によって、『子の人生の大まかなプロセス』が規定されてしまうという状態が出てくるわけです。これは今現在でも、親の社会的地位や所得水準が高いほど一流大学(一流企業)に入学(就職)しやすいという問題が指摘されています。所得分配の不平等が拡大すると、『各種ステイタスの世襲化(機会の不平等)』が生まれてしまうというところに格差社会の原理的な問題があり、『機会の平等』と『結果の平等』を完全に切り離して考えることは出来ないのです。


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※静かなブームの映画―

 大好きな楽しませてくれる「映画」は何もワンパターンのハリウッド映画ばかりではありません。現代人の根源的な疑問や不安を問うべく産み出された映画もありますが、最近感動した作品をご紹介いたします。それは『降りてゆく生き方』というお勧め映画です。新潟県村上市の田園風景のロケーションが美しいです。 (エグゼクティブ・プロデューサー清水義晴 :武田鉄矢主演・・地域の人々)

関連動画インタビュー#1:  https://youtu.be/_s1I1tkzHoI

 「右肩上がりが豊かさ」の信仰(洗脳=呪縛)から価値観を見直し、人の「ものの見方」により観え方が変わります。「排除の論理」を捨てる事により人間本来の生き方・確かなモノが 観えるはずなのです。皆様には拡散して欲しい優れた映画の一つです。
東北の棚田風景

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本薬師寺のホテイアオイ 夏
本薬師寺のホテイアオイ
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●イマジン: ジョン・レノンはイルミナティに反旗を翻した為暗殺された世界的音楽家です。癒されて下さい。^^
 
 https://youtu.be/M0d_P-QMdNQ

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2017-07-21 001 008
藤原宮跡蓮園

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2017-07-21 001 014
藤原宮跡公園

本日もご訪問ご拝読頂き誠に有り難うございます。これからもどうぞ宜しくお願い申し上げます。

玉置神社(奈良県十津川村)
玉置神社境内

★藤原宮跡蓮園は見頃時期は過ぎました。8月中旬過ぎまでは少しながらも楽しめそうです。^^午前中の方が開花していますので良いかと思います。

★本薬師寺のホテイアオイの花が咲いています。彼岸花も咲く頃の9月末頃まで見頃が続きそうです。
  
本薬師寺のホテイアオイ(8月)


★7月28日(金)は、白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。周辺散策しました。川上村観光課の方が丁寧に地元情報を教えてもらいました。川上村の新しい山岳地図(500円)も入手出来ました。欲しい方は村役場へ。

★8月1日(火 )は、夕方から二上山登山&(山の上から観る)PL花火観賞会は五人で行きました。鹿谷寺跡コースの岩場からよく観えました。日中は仕事でしたが成果なし。^^;

★8月4日(金)は、川上村の白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。展望良好でした。^^くんさん有り難う。

★8月5日(土)は、久しぶりにひめさんと外鎌山(トカマヤマ:293m:桜井市)へ登りましたが、炎天下自転車で行ったので外鎌山麓に着くと汗びっしょりでした。ちょっと登山はエラかったです。今夕の夕陽を期待してましたが雷雨により観られませんでした。ひめさんお疲れ様でした。ではまたネ~。(病気は早く治しましょうネ~!!^^)

★8月8日(火)は、午前中、桃尾の滝&大親寺及び鳥見山(トミヤマ:245m)へMさんと参りました。雨上がりの故に滝の水量が多く大変迫力がありました。共に感動しミストが凄く涼しく感じられました。大親寺(ダイシンジ)の苔生す境内も美しかったです。久しぶりの鳥見山は静かな風景で霧が出て幻想的でした。等彌神社にもお参りしました。

★8月7日(月)皆様、台風の影響は大丈夫だったでしょうか?!被害が無ければ幸いです。(小生は今は小康状態ですが防風雨で仕事が出来ませんでした。下流老人はPC三昧です。 )天候不順で明日と金曜日は登山が出来そうにありません。約束してる方にはゴメンなさい・・。またの機会によろしくです。^^;明日は晴れて欲しいものです。

★8月11日(金)は、祭日故に車は借れず、自転車にて仕事集中日!! 県営申し込み失敗し再申し込み申請となった。まずは民間格安物件探索に(桜井市内西部へ=申し込み締め切りに間に合わず。→11月へ・・)

★8月15日(火)は、民間AP格安家賃物件探索に(桜井市内西部へ)行く予定。登山は行けないかもね・・。^^;


8月27日(日)は「玉置山登山&最古の玉置神社参詣」へ参ります。樹齢三千年の神代杉を初めて観ますが 今からワクワクしています。皆様お誘い合わせの上ご参加下さいませネ~。^^
玉置神社
"玉置神社" (現在参加者12名)


★9月3日(日)の油日岳~縦走登山へどうぞご参加下さいませネ~。予約はお早めに~。^^
 気遣って頂き、いなりさんが車出しのご協力頂きました。(感謝!!^^)

★9月10日(日)は、四寸岩山登山 <初級>  (標高:1235・9m )です。初心者でも登りやすい山です。
●集合時刻場所:①8:20-近鉄桜井駅前南  ②8:40-近鉄大和八木駅前南   ③10:00-金峯神社下駐車場
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二上山雌岳

★9月中順以降に「白屋岳登山」(1177m)<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
★10月以降に「和泉葛城山ブナ林散策登山」<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
※共に初心者の方のご意見を承り参考にしたいと思いますのでどうぞ宜しくお願いします。

                ――◇◆◇――                


●みんな健康が一番!!

● 父母 にプレゼント&祖父母にも喜ばれるものは何~・・?! ?^^

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◆戦後日本経済の転換期(冨の再分配の分岐点 )と推移 ―――20170813-175

 日本国の経済体制のグローバル化導入の分岐点となる20世紀末に国民の貧困格差が始まったのだ。その格差は拡大しつつあり我々国民にとっては、企業の利益再分配の課題を国はどうして行くのかが緊急で重要な問題である。拝金主義グローバル経済からの脱出を早めて貰いたいと思う。今の(利権にまみれた黒い)政治家・官僚達に今 何が出来るのだろうか・・!?!?!

 古代からある「家」という字には意味があった。ウかんむり(家)の中に居るのは安置された「犬」の姿である。縄文時代から伝わっていた信仰で「犬は家の守り神」なのである。だから守ってくれる犬を愛し大切にしていた。

●東西冷戦後・バブル崩壊後の経済変革期―

 高度経済成長と共に「一億総中流」と言われた恵まれたわずかな時期が過ぎ、振り返れば米国の思惑と影響は計り知れないものがあったのだが、1989年に東西冷戦が終わり、それから間もない1991年のバブル崩壊以降は、「経済変革期」「失われた20年」「低成長期」「経済停滞期」などと呼ばれた。この間の実質GDP成長率は、年平均で1.0%である。(GDPよりも国民の関心はこれから人間らしい生活が出来るか、少しは豊かになるかどうかなのである。 )

 1991年には「バブル景気」が崩壊し、資産価格(株価、地価)が一気に下落した。これらにより安定成長期も高度経済成長期とほぼ同じ期間である約18年で終結を迎えた。これは日銀が金融引き締めに転じ、必要以上に公定歩合を引き上げ続けたこと、中曽根内閣以降、内閣の交代が相次ぎ、国内の政治体制の混乱が続き、住専問題に代表されるバブル後遺症の不良債権処理が後手に回ったことや、アメリカで起こった「リストラ」「ダウンサイジング」と称した整理解雇ブームが日本でも起きたことなどにあった。

 金融機関はBIS規制、金融ビッグバン対策、新たに導入される時価会計制度から不良債権の処理が急務となり、融資の引上げが相次いだ。このため中小零細企業だけでなく大企業の倒産も相次ぎ、経済停滞が長引いた。

 民間企業は過剰な設備・雇用・負債を抱え込み、経済は停滞し、バブル崩壊後積み重なった「不良債権問題」に、1997年の「アジア通貨危機」が加わり、「金融危機」が発生した。

 日産生命、山一證券、北海道拓殖銀行、翌1998年には日本長期信用銀行などの名門金融機関の「破綻」が相次ぎ、大手金融機関同士の「合併・統合」が進んだ。この年は名目「GDP成長率」が戦後最悪の-1.5%を記録し、ジャパン・プレミアムにより邦銀、国内企業の海外における資金調達が困難となった。この危機に対して小渕内閣は総額40兆円を超える経済対策を実施したため、小渕首相自身が「世界一の借金王」と言うほど財政赤字は拡大した。

 バブル崩壊後の日本経済は、「日本的経営慣行」が覆され、「リストラ」と称した「整理解雇ブーム」が始まり終身雇用制度が崩壊し始め、人件費も抑制され、1990年代後半にはデフレーションが発生し、さらには借金経営に対する批判から、企業の資金調達はこれまでの間接金融から直接金融へと転換し、消費や公共事業の低迷から、外需への依存が高まっていった。また、円高不況による製造業の海外移転(特に中国)が相次ぎ、産業空洞化が進んだ。

 2000年前後になり、BRICs諸国が台頭し、貿易相手国の第一位はアメリカから中国に代わった。それらの経済発展に牽引される形で外需が伸びたこと、規制緩和や金融緩和による経済活性化、IT化の普及による企業経営の効率化やIT関連産業に代表される新興産業の隆盛、及び、公的資金注入による金融機関の財務健全化により、不良債権処理が進み、民間企業の過剰な設備・雇用・負債が解消されたことも相俟って、不況時に生まれた諸問題を解消した。また、世界的にインターネット関連の株が急上昇し、インターネット・バブル(ITバブル)が発生し、日本でも1998年ごろからIT関連の株価が上昇し始めた。しかし、日本では光通信の携帯電話売買を巡る不正発覚をきっかけに株価が暴落、世界的にも連邦準備制度理事会の利上げやアメリカ同時多発テロ事件によってバブルは崩壊した。

 このころから旧来の労使関係は見直され、雇用の流動化が進んだ。また、金融緩和が抑えられていたことや、バブル期からの所得税の最高税率引き下げ(約30%)により、経済格差が拡大する要因となった。更に、国内消費や公共事業の低迷により、企業は海外市場を重視するようになった。

 2001年には小泉内閣の「聖域なき構造改革」が始まり、竹中金融行政に迫られ都市銀行は3大メガバンクに統合し、不良債権問題の処理は進んだ。しかし依然としてデフレーションは克服できず、日本銀行はゼロ金利政策から量的金融緩和に踏み切ったが、効果が出るのは、いざなみ景気の終盤になってからであった。当時、ノーベル経済学賞受賞者である経済学者のクルーグマンは「日本政府はインフレターゲットを導入すべきだ」と主張したが、デフレ克服の前例がないため取り入れられなかった。

 2002年ごろから、円安を背景に好調な輸出系大企業や、外資による活発な設備投資、さらに日銀による量的緩和政策により、中小企業の倒産件数が大幅に減少し、下請け企業や内需企業でも過去最高の売上高を記録する企業が現れた。こういった業績の好調や労働者の高齢化から、特に製造業で労働力不足が叫ばれ、景気拡張期が続いた。

 この景気拡張期間は「いざなぎ景気」を超える73か月であり、いざなぎ景気に劣らない好景気であるとのことから、イザナギの妻のイザナミからとり、「いざなみ景気」(第14循環)と呼ばれた。2003年に行われたテイラー・溝口介入による30兆円規模の円安誘導策もそれを下支えした。

 しかし、一方で成長率が2%前後であったことから、「ダラダラ陽炎景気」とも呼ばれており、大半の国民にとって「実感なき景気回復」という実情が世論調査で示された。「人材派遣業法」の成立、早期退職などの高齢労働者の人件費削減、労働の非正規雇用の拡大が賃金低下を促し、消費性向は回復したものの、名目賃金が減った為、内需の本格的な成長には至らなかった。政府や日銀が主張した「ダム論」は実現しなかった。

 また、OECD加盟国中一人当たり国内総生産の順位は、諸外国が大きく経済成長したことや、為替介入による円安も相俟って、為替レートベースで2000年の3位から2006年には18位まで凋落し、6年連続で低下した。

 2005年6月に商法が会社法に変わり、企業の透明性、社会的責任がより求められるようになり、上場企業はこれまで以上の株主を重視した経営が求められるようになった。契約社員、派遣労働に象徴される「非正規雇用」低賃金労働者が増加した一方で、アホなヒルズ族が持てはやされたこともあり、「格差社会」が話題となった。好景気であるといわれていた東京でも低所得層が増加し、2006年末に東京都が実施した福祉保健基礎調査によると、年収500万円未満の世帯が初めて過半数を突破した。ただし、OECDの推計によると、2002年以降の景気回復により、貧困率は低下したという結果が出ている。

 また、このころは景気拡張期であり、2005年の郵政解散を好機として株式市場こそ活況を呈していたが実体経済は明確な好転がみられず、新興国やアメリカの好景気の恩恵をそれなりに享受する中にいた。しかし、2007年8月頃よりサブプライム問題が顕在化しはじめ、住宅専門会社の中には破綻するものが出始め、世界金融危機に見舞われた。さらに、2008年9月のリーマン・クライシス(リーマン・ショック)で世界同時不況へと陥り、日本もその影響をうけ、不況になった。

 「リーマン・クライシス」が起こった2008年の末には、派遣労働者の大量解雇を象徴する「年越し派遣村」が話題となり、小泉改革の負の側面が議論の対象となった。国会も財政出動をともなう景気対策を行うこととなり、エコポイント、エコカー減税、エコカー補助金などを作り、エコ関連商品を買うことを後押しした。それはある程度の効果があり、景気悪化を食い止めた。

 しかし、各国ではその後も2009年11月には中東ドバイの政府系企業における不良債権問題を端緒としたドバイショック、ユーロ圏のいわゆるPIIGS諸国における国債の信用不安を端緒とする欧州ソブリン危機(欧州債務危機)、さらにはギリシャ経済危機や米国債ショックなどが起き、その影響は日本にも及び、日本市場にも混乱をもたらした。

 又、日本が低成長であるのに対し、中国が高成長を続け、GDPは2010年に中国に抜かれて40年近く守り続けてきた2位から3位に転落した。そして、2011年3月11日に発生した東日本大震災と福島第一原子力発電所事故は、復興費用や補償費用や電力危機など、経済に悪影響を与えており、高度経済成長期の「負の遺産」を浮き彫りにしている。

 2012年12月26日に総理大臣に就任(復帰)した安倍晋三は、「大胆な金融緩和」・「機動的な財政政策」・「民間投資を喚起する成長戦略」という3つの政策を柱とした「アベノミクス」を推し進め、低迷が続く日本の経済を復活させようと試みている。

 「アベノミクス」の金融緩和により急速な円安・株高が起こり2013年3月8日には日経平均株価がリーマンショック以前の水準に戻った。2014年4月1日から消費税増税が施行され消費税率が5%から8%となったが、この政策は国民の消費が再び停滞する事となり、2014年11月18日、安倍首相は2015年10月1日に予定されていた8%から10%への消費税再増税を2017年4月1日に先送りすることを正式に表明した。2015年4月22日には日経平均株価が2万円を超えた。

 この経済政策に関しては当初から専門家などの間で賛否両論が入り混じっており、安倍の首相就任からちょうど1年後の2013年12月の産経新聞社・FNNの合同世論調査では81.0%の人が「景気回復を実感していない」と回答している。その一方で株価や有効求人倍率などの経済指標は改善している。

 また、アベノミクスの効果は大企業を中心に現れているが、中小・零細企業にはその効果は一部を除いていまだ波及してはいない。[29]。また、2013年に発表した「不動産市場における国際展開戦略」[30]は円安のおかげで成果を上げ、外国人投資家による日本の不動産買いは着々と進んでいる。一方、安倍政権成立後、貿易収支は赤字に転落し、3年連続で史上最大の貿易赤字を更新している。いずれにせよ、安倍の試みはまだ道半ばであり、評価も定まっていない。(儲かった企業の利潤の再分配をどうするかが重要な問題である。)

 冷戦終結後、日本の経済の仕組みは大きく変貌を遂げた。そして、これからも確実に変貌を遂げることが予測されている。しかし、今後の日本経済は不安材料が多い状態である。21世紀に入って以降、日本経済を内需ではなく外需に頼るようになったことも懸念材料として挙げられている[31]。内需は少子高齢化や賃金低下などで今後も縮小し続けると見られ、経団連などの財界や大企業は、生き残るために政治への積極的な働きかけ、海外市場の開拓などを行っている。


●世界金融危機(リーマン・ショック)後の外国為替相場―

 外国為替相場については、「サブプライム危機」により大幅に変動しており、ドル円は2007年の120円台から2010年の80円台へ、ユーロ円は160円台から105-120円台へと急激な円高が進行し不安定化した。2009年9月の衆院総選挙により政権交代がおこり、藤井財務大臣の円高容認発言から為替市場は一段の円高傾向を続け日本の景気回復は足止め状態となった。

 2010年には欧州ソブリン危機(欧州債務危機)が発生し、2010年9月15日には6年ぶりの円売り介入が実施された。さらに、2011年になると米国債ショックやギリシャ経済危機などで円高ドル安や円高ユーロ安が引き起こされている[33]。2012年12月16日に執行された第46回衆議院議員総選挙の結果、アベノミクスによるインフレターゲットの設定を公約に掲げた[34]自由民主党が大勝したため、翌2013年現在は円高は一服している。


●貿易・サービス収支の赤字転化と成熟債権国への移行―

 クローサーらの提唱した国際収支発展段階説の観点では、第二次オイルショックがほぼ鎮静化した1982年以降、約30年間に渡って日本の所得収支は一貫して年ベースで黒字であり、貿易・サービス収支も東日本大震災までは年ベースで黒字を保っていたことから、第二次オイルショックが鎮静化してから東日本大震災までは日本は未成熟債権国の段階にあったものと考えられる。

 しかし、東日本大震災以降は四半期ベースで貿易・サービス収支の赤字が続き、2014年まで史上最大の貿易赤字を更新していることから、東日本大震災などを契機として成熟債権国へ移行した可能性がある。さらに、中期経済予測を安定して継続予測・発表している民間の大手シンクタンクである日本経済研究センターは、原子力発電所がすべて停止する悲観シナリオの中ではあるが、経常収支が2017年度に赤字になり成熟債権国から債権取崩国へ急速に移行する可能性までをも指摘した。


●将来について―

・新興国に対する脅威~

 BRICsなどの新興諸国の台頭、とくに製品競争力の目に見える向上に加え、FTAやEPAなど国家を挙げて貿易振興にとりくむ韓国の躍進は日本の基幹産業である自動車や電気製品など最終品輸出産業に深刻な脅威を与える存在となっている。韓国の躍進は台湾の電子産業とくにファウンダリービジネスにも脅威を与えており、東アジアの国際分業構造の再構築を要求している。(2017年8月現在では韓国の経済は中共と共に崩壊の一途を辿っている。)

 日本においては基幹部品となる日本製パーツや素材、あるいは製造装置類の韓国や中国への輸出の増大など(:現在は急激に撤退・減少している。.)タイ・ベトナム・インドネシア・マレーシア等の 東南アジア圏における国際分業体制の変化が一段と進展している。(ウィキペディア参照・転載・加筆)

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※静かなブームの映画―

 大好きな楽しませてくれる「映画」は何もワンパターンのハリウッド映画ばかりではありません。現代人の根源的な疑問や不安を問うべく産み出された映画もありますが、最近感動した作品をご紹介いたします。それは『降りてゆく生き方』というお勧め映画です。新潟県村上市の田園風景のロケーションが美しいです。 (エグゼクティブ・プロデューサー清水義晴 :武田鉄矢主演・・地域の人々)

関連動画インタビュー#1:  https://youtu.be/_s1I1tkzHoI

 「右肩上がりが豊かさ」の信仰(洗脳=呪縛)から価値観を見直し、人の「ものの見方」により観え方が変わります。「排除の論理」を捨てる事により人間本来の生き方・確かなモノが 観えるはずなのです。皆様には拡散して欲しい優れた映画の一つです。
東北の棚田風景

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本薬師寺のホテイアオイ 夏
本薬師寺のホテイアオイ
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●イマジン: ジョン・レノンはイルミナティに反旗を翻した為暗殺された世界的音楽家です。癒されて下さい。^^
 
 https://youtu.be/M0d_P-QMdNQ

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2017-07-21 001 008
藤原宮跡蓮園

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2017-07-21 001 014
藤原宮跡公園

本日もご訪問ご拝読頂き誠に有り難うございます。これからもどうぞ宜しくお願い申し上げます。

玉置神社(奈良県十津川村)
玉置神社境内

★藤原宮跡蓮園は見頃時期は過ぎました。8月中旬過ぎまでは少しながらも楽しめそうです。^^午前中の方が開花していますので良いかと思います。

★本薬師寺のホテイアオイの花が咲いています。彼岸花も咲く頃の9月末頃まで見頃が続きそうです。
  
本薬師寺のホテイアオイ(8月)


★7月28日(金)は、白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。周辺散策しました。川上村観光課の方が丁寧に地元情報を教えてもらいました。川上村の新しい山岳地図(500円)も入手出来ました。欲しい方は村役場へ。

★8月1日(火 )は、夕方から二上山登山&(山の上から観る)PL花火観賞会は五人で行きました。鹿谷寺跡コースの岩場からよく観えました。日中は仕事でしたが成果なし。^^;

★8月4日(金)は、川上村の白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。展望良好でした。^^くんさん有り難う。

★8月5日(土)は、久しぶりにひめさんと外鎌山(トカマヤマ:293m:桜井市)へ登りましたが、炎天下自転車で行ったので外鎌山麓に着くと汗びっしょりでした。ちょっと登山はエラかったです。今夕の夕陽を期待してましたが雷雨により観られませんでした。ひめさんお疲れ様でした。ではまたネ~。(病気は早く治しましょうネ~!!^^)

★8月8日(火)は、午前中、桃尾の滝&大親寺及び鳥見山(トミヤマ:245m)へ参りました。雨上がりの故に滝の水量が多く大変迫力がありました。ミストが凄く涼しく感じました。大親寺の苔生す境内も美しかったです。久しぶりの鳥見山は静かな風景で霧が出て幻想的でした。

★8月7日(月)皆様、台風の影響は大丈夫だったでしょうか?!被害が無ければ幸いです。(小生は今は小康状態ですが防風雨で仕事が出来ませんでした。下流老人はPC三昧です。 )天候不順で明日と金曜日は登山が出来そうにありません。約束してる方にはゴメンなさい・・。またの機会によろしくです。^^;明日は晴れて欲しいものです。
★8月11日(金)は、祭日故車は借れず、自転車にて仕事集中日!! 県営申し込み失敗し再申し込み申請となった。民間格安物件探索に(桜井市内西部へ)

8月27日(日)は「玉置山登山&最古の玉置神社参詣」へ参ります。樹齢三千年の神代杉を初めて観ますが 今からワクワクしています。皆様お誘い合わせの上ご参加下さいませネ~。^^
玉置神社
"玉置神社" (現在参加者12名)


★9月3日(日)の油日岳~縦走登山へどうぞご参加下さいませネ~。予約はお早めに~。^^
 気遣って頂き、いなりさんが車出しのご協力頂きました。(感謝!!^^)

★9月10日(日)は、四寸岩山登山 <初級>  (標高:1235・9m )です。初心者でも登りやすい山です。
●集合時刻場所:①8:20-近鉄桜井駅前南  ②8:40-近鉄大和八木駅前南   ③10:00-金峯神社下駐車場
2017-07-07 001 002

二上山雌岳

★9月中順以降に「白屋岳登山」(1177m)<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
★10月以降に「和泉葛城山ブナ林散策登山」<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
※共に初心者の方のご意見を承り参考にしたいと思いますのでどうぞ宜しくお願いします。

                ――◇◆◇――                


●みんな健康が一番!!

● 父母 にプレゼント&祖父母にも喜ばれるものは何~・・?! ?^^

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