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◆戦後日本経済の転換期(冨の再分配の分岐点 )と推移 ―――20170813-175

 日本国の経済体制のグローバル化導入の分岐点となる20世紀末に国民の貧困格差が始まったのだ。その格差は拡大しつつあり我々国民にとっては、企業の利益再分配の課題を国はどうして行くのかが緊急で重要な問題である。拝金主義グローバル経済からの脱出を早めて貰いたいと思う。今の(利権にまみれた黒い)政治家・官僚達に今 何が出来るのだろうか・・!?!?!

 古代からある「家」という字には意味があった。ウかんむり(家)の中に居るのは安置された「犬」の姿である。縄文時代から伝わっていた信仰で「犬は家の守り神」なのである。だから守ってくれる犬を愛し大切にしていた。

●東西冷戦後・バブル崩壊後の経済変革期―

 高度経済成長と共に「一億総中流」と言われた恵まれたわずかな時期が過ぎ、振り返れば米国の思惑と影響は計り知れないものがあったのだが、1989年に東西冷戦が終わり、それから間もない1991年のバブル崩壊以降は、「経済変革期」「失われた20年」「低成長期」「経済停滞期」などと呼ばれた。この間の実質GDP成長率は、年平均で1.0%である。(GDPよりも国民の関心はこれから人間らしい生活が出来るか、少しは豊かになるかどうかなのである。 )

 1991年には「バブル景気」が崩壊し、資産価格(株価、地価)が一気に下落した。これらにより安定成長期も高度経済成長期とほぼ同じ期間である約18年で終結を迎えた。これは日銀が金融引き締めに転じ、必要以上に公定歩合を引き上げ続けたこと、中曽根内閣以降、内閣の交代が相次ぎ、国内の政治体制の混乱が続き、住専問題に代表されるバブル後遺症の不良債権処理が後手に回ったことや、アメリカで起こった「リストラ」「ダウンサイジング」と称した整理解雇ブームが日本でも起きたことなどにあった。

 金融機関はBIS規制、金融ビッグバン対策、新たに導入される時価会計制度から不良債権の処理が急務となり、融資の引上げが相次いだ。このため中小零細企業だけでなく大企業の倒産も相次ぎ、経済停滞が長引いた。

 民間企業は過剰な設備・雇用・負債を抱え込み、経済は停滞し、バブル崩壊後積み重なった「不良債権問題」に、1997年の「アジア通貨危機」が加わり、「金融危機」が発生した。

 日産生命、山一證券、北海道拓殖銀行、翌1998年には日本長期信用銀行などの名門金融機関の「破綻」が相次ぎ、大手金融機関同士の「合併・統合」が進んだ。この年は名目「GDP成長率」が戦後最悪の-1.5%を記録し、ジャパン・プレミアムにより邦銀、国内企業の海外における資金調達が困難となった。この危機に対して小渕内閣は総額40兆円を超える経済対策を実施したため、小渕首相自身が「世界一の借金王」と言うほど財政赤字は拡大した。

 バブル崩壊後の日本経済は、「日本的経営慣行」が覆され、「リストラ」と称した「整理解雇ブーム」が始まり終身雇用制度が崩壊し始め、人件費も抑制され、1990年代後半にはデフレーションが発生し、さらには借金経営に対する批判から、企業の資金調達はこれまでの間接金融から直接金融へと転換し、消費や公共事業の低迷から、外需への依存が高まっていった。また、円高不況による製造業の海外移転(特に中国)が相次ぎ、産業空洞化が進んだ。

 2000年前後になり、BRICs諸国が台頭し、貿易相手国の第一位はアメリカから中国に代わった。それらの経済発展に牽引される形で外需が伸びたこと、規制緩和や金融緩和による経済活性化、IT化の普及による企業経営の効率化やIT関連産業に代表される新興産業の隆盛、及び、公的資金注入による金融機関の財務健全化により、不良債権処理が進み、民間企業の過剰な設備・雇用・負債が解消されたことも相俟って、不況時に生まれた諸問題を解消した。また、世界的にインターネット関連の株が急上昇し、インターネット・バブル(ITバブル)が発生し、日本でも1998年ごろからIT関連の株価が上昇し始めた。しかし、日本では光通信の携帯電話売買を巡る不正発覚をきっかけに株価が暴落、世界的にも連邦準備制度理事会の利上げやアメリカ同時多発テロ事件によってバブルは崩壊した。

 このころから旧来の労使関係は見直され、雇用の流動化が進んだ。また、金融緩和が抑えられていたことや、バブル期からの所得税の最高税率引き下げ(約30%)により、経済格差が拡大する要因となった。更に、国内消費や公共事業の低迷により、企業は海外市場を重視するようになった。

 2001年には小泉内閣の「聖域なき構造改革」が始まり、竹中金融行政に迫られ都市銀行は3大メガバンクに統合し、不良債権問題の処理は進んだ。しかし依然としてデフレーションは克服できず、日本銀行はゼロ金利政策から量的金融緩和に踏み切ったが、効果が出るのは、いざなみ景気の終盤になってからであった。当時、ノーベル経済学賞受賞者である経済学者のクルーグマンは「日本政府はインフレターゲットを導入すべきだ」と主張したが、デフレ克服の前例がないため取り入れられなかった。

 2002年ごろから、円安を背景に好調な輸出系大企業や、外資による活発な設備投資、さらに日銀による量的緩和政策により、中小企業の倒産件数が大幅に減少し、下請け企業や内需企業でも過去最高の売上高を記録する企業が現れた。こういった業績の好調や労働者の高齢化から、特に製造業で労働力不足が叫ばれ、景気拡張期が続いた。

 この景気拡張期間は「いざなぎ景気」を超える73か月であり、いざなぎ景気に劣らない好景気であるとのことから、イザナギの妻のイザナミからとり、「いざなみ景気」(第14循環)と呼ばれた。2003年に行われたテイラー・溝口介入による30兆円規模の円安誘導策もそれを下支えした。

 しかし、一方で成長率が2%前後であったことから、「ダラダラ陽炎景気」とも呼ばれており、大半の国民にとって「実感なき景気回復」という実情が世論調査で示された。「人材派遣業法」の成立、早期退職などの高齢労働者の人件費削減、労働の非正規雇用の拡大が賃金低下を促し、消費性向は回復したものの、名目賃金が減った為、内需の本格的な成長には至らなかった。政府や日銀が主張した「ダム論」は実現しなかった。

 また、OECD加盟国中一人当たり国内総生産の順位は、諸外国が大きく経済成長したことや、為替介入による円安も相俟って、為替レートベースで2000年の3位から2006年には18位まで凋落し、6年連続で低下した。

 2005年6月に商法が会社法に変わり、企業の透明性、社会的責任がより求められるようになり、上場企業はこれまで以上の株主を重視した経営が求められるようになった。契約社員、派遣労働に象徴される「非正規雇用」低賃金労働者が増加した一方で、アホなヒルズ族が持てはやされたこともあり、「格差社会」が話題となった。好景気であるといわれていた東京でも低所得層が増加し、2006年末に東京都が実施した福祉保健基礎調査によると、年収500万円未満の世帯が初めて過半数を突破した。ただし、OECDの推計によると、2002年以降の景気回復により、貧困率は低下したという結果が出ている。

 また、このころは景気拡張期であり、2005年の郵政解散を好機として株式市場こそ活況を呈していたが実体経済は明確な好転がみられず、新興国やアメリカの好景気の恩恵をそれなりに享受する中にいた。しかし、2007年8月頃よりサブプライム問題が顕在化しはじめ、住宅専門会社の中には破綻するものが出始め、世界金融危機に見舞われた。さらに、2008年9月のリーマン・クライシス(リーマン・ショック)で世界同時不況へと陥り、日本もその影響をうけ、不況になった。

 「リーマン・クライシス」が起こった2008年の末には、派遣労働者の大量解雇を象徴する「年越し派遣村」が話題となり、小泉改革の負の側面が議論の対象となった。国会も財政出動をともなう景気対策を行うこととなり、エコポイント、エコカー減税、エコカー補助金などを作り、エコ関連商品を買うことを後押しした。それはある程度の効果があり、景気悪化を食い止めた。

 しかし、各国ではその後も2009年11月には中東ドバイの政府系企業における不良債権問題を端緒としたドバイショック、ユーロ圏のいわゆるPIIGS諸国における国債の信用不安を端緒とする欧州ソブリン危機(欧州債務危機)、さらにはギリシャ経済危機や米国債ショックなどが起き、その影響は日本にも及び、日本市場にも混乱をもたらした。

 又、日本が低成長であるのに対し、中国が高成長を続け、GDPは2010年に中国に抜かれて40年近く守り続けてきた2位から3位に転落した。そして、2011年3月11日に発生した東日本大震災と福島第一原子力発電所事故は、復興費用や補償費用や電力危機など、経済に悪影響を与えており、高度経済成長期の「負の遺産」を浮き彫りにしている。

 2012年12月26日に総理大臣に就任(復帰)した安倍晋三は、「大胆な金融緩和」・「機動的な財政政策」・「民間投資を喚起する成長戦略」という3つの政策を柱とした「アベノミクス」を推し進め、低迷が続く日本の経済を復活させようと試みている。

 「アベノミクス」の金融緩和により急速な円安・株高が起こり2013年3月8日には日経平均株価がリーマンショック以前の水準に戻った。2014年4月1日から消費税増税が施行され消費税率が5%から8%となったが、この政策は国民の消費が再び停滞する事となり、2014年11月18日、安倍首相は2015年10月1日に予定されていた8%から10%への消費税再増税を2017年4月1日に先送りすることを正式に表明した。2015年4月22日には日経平均株価が2万円を超えた。

 この経済政策に関しては当初から専門家などの間で賛否両論が入り混じっており、安倍の首相就任からちょうど1年後の2013年12月の産経新聞社・FNNの合同世論調査では81.0%の人が「景気回復を実感していない」と回答している。その一方で株価や有効求人倍率などの経済指標は改善している。

 また、アベノミクスの効果は大企業を中心に現れているが、中小・零細企業にはその効果は一部を除いていまだ波及してはいない。[29]。また、2013年に発表した「不動産市場における国際展開戦略」[30]は円安のおかげで成果を上げ、外国人投資家による日本の不動産買いは着々と進んでいる。一方、安倍政権成立後、貿易収支は赤字に転落し、3年連続で史上最大の貿易赤字を更新している。いずれにせよ、安倍の試みはまだ道半ばであり、評価も定まっていない。(儲かった企業の利潤の再分配をどうするかが重要な問題である。)

 冷戦終結後、日本の経済の仕組みは大きく変貌を遂げた。そして、これからも確実に変貌を遂げることが予測されている。しかし、今後の日本経済は不安材料が多い状態である。21世紀に入って以降、日本経済を内需ではなく外需に頼るようになったことも懸念材料として挙げられている[31]。内需は少子高齢化や賃金低下などで今後も縮小し続けると見られ、経団連などの財界や大企業は、生き残るために政治への積極的な働きかけ、海外市場の開拓などを行っている。


●世界金融危機(リーマン・ショック)後の外国為替相場―

 外国為替相場については、「サブプライム危機」により大幅に変動しており、ドル円は2007年の120円台から2010年の80円台へ、ユーロ円は160円台から105-120円台へと急激な円高が進行し不安定化した。2009年9月の衆院総選挙により政権交代がおこり、藤井財務大臣の円高容認発言から為替市場は一段の円高傾向を続け日本の景気回復は足止め状態となった。

 2010年には欧州ソブリン危機(欧州債務危機)が発生し、2010年9月15日には6年ぶりの円売り介入が実施された。さらに、2011年になると米国債ショックやギリシャ経済危機などで円高ドル安や円高ユーロ安が引き起こされている[33]。2012年12月16日に執行された第46回衆議院議員総選挙の結果、アベノミクスによるインフレターゲットの設定を公約に掲げた[34]自由民主党が大勝したため、翌2013年現在は円高は一服している。


●貿易・サービス収支の赤字転化と成熟債権国への移行―

 クローサーらの提唱した国際収支発展段階説の観点では、第二次オイルショックがほぼ鎮静化した1982年以降、約30年間に渡って日本の所得収支は一貫して年ベースで黒字であり、貿易・サービス収支も東日本大震災までは年ベースで黒字を保っていたことから、第二次オイルショックが鎮静化してから東日本大震災までは日本は未成熟債権国の段階にあったものと考えられる。

 しかし、東日本大震災以降は四半期ベースで貿易・サービス収支の赤字が続き、2014年まで史上最大の貿易赤字を更新していることから、東日本大震災などを契機として成熟債権国へ移行した可能性がある。さらに、中期経済予測を安定して継続予測・発表している民間の大手シンクタンクである日本経済研究センターは、原子力発電所がすべて停止する悲観シナリオの中ではあるが、経常収支が2017年度に赤字になり成熟債権国から債権取崩国へ急速に移行する可能性までをも指摘した。


●将来について―

・新興国に対する脅威~

 BRICsなどの新興諸国の台頭、とくに製品競争力の目に見える向上に加え、FTAやEPAなど国家を挙げて貿易振興にとりくむ韓国の躍進は日本の基幹産業である自動車や電気製品など最終品輸出産業に深刻な脅威を与える存在となっている。韓国の躍進は台湾の電子産業とくにファウンダリービジネスにも脅威を与えており、東アジアの国際分業構造の再構築を要求している。(2017年8月現在では韓国の経済は中共と共に崩壊の一途を辿っている。)

 日本においては基幹部品となる日本製パーツや素材、あるいは製造装置類の韓国や中国への輸出の増大など(:現在は急激に撤退・減少している。.)タイ・ベトナム・インドネシア・マレーシア等の 東南アジア圏における国際分業体制の変化が一段と進展している。(ウィキペディア参照・転載・加筆)

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※静かなブームの映画―

 大好きな楽しませてくれる「映画」は何もワンパターンのハリウッド映画ばかりではありません。現代人の根源的な疑問や不安を問うべく産み出された映画もありますが、最近感動した作品をご紹介いたします。それは『降りてゆく生き方』というお勧め映画です。新潟県村上市の田園風景のロケーションが美しいです。 (エグゼクティブ・プロデューサー清水義晴 :武田鉄矢主演・・地域の人々)

関連動画インタビュー#1:  https://youtu.be/_s1I1tkzHoI

 「右肩上がりが豊かさ」の信仰(洗脳=呪縛)から価値観を見直し、人の「ものの見方」により観え方が変わります。「排除の論理」を捨てる事により人間本来の生き方・確かなモノが 観えるはずなのです。皆様には拡散して欲しい優れた映画の一つです。
東北の棚田風景

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本薬師寺のホテイアオイ 夏
本薬師寺のホテイアオイ
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●イマジン: ジョン・レノンはイルミナティに反旗を翻した為暗殺された世界的音楽家です。癒されて下さい。^^
 
 https://youtu.be/M0d_P-QMdNQ

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藤原宮跡蓮園

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藤原宮跡公園

本日もご訪問ご拝読頂き誠に有り難うございます。これからもどうぞ宜しくお願い申し上げます。

玉置神社(奈良県十津川村)
玉置神社境内

★藤原宮跡蓮園は見頃時期は過ぎました。8月中旬過ぎまでは少しながらも楽しめそうです。^^午前中の方が開花していますので良いかと思います。

★本薬師寺のホテイアオイの花が咲いています。彼岸花も咲く頃の9月末頃まで見頃が続きそうです。
  
本薬師寺のホテイアオイ(8月)


★7月28日(金)は、白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。周辺散策しました。川上村観光課の方が丁寧に地元情報を教えてもらいました。川上村の新しい山岳地図(500円)も入手出来ました。欲しい方は村役場へ。

★8月1日(火 )は、夕方から二上山登山&(山の上から観る)PL花火観賞会は五人で行きました。鹿谷寺跡コースの岩場からよく観えました。日中は仕事でしたが成果なし。^^;

★8月4日(金)は、川上村の白屋岳(1177m)方面へ下見に参りました。展望良好でした。^^くんさん有り難う。

★8月5日(土)は、久しぶりにひめさんと外鎌山(トカマヤマ:293m:桜井市)へ登りましたが、炎天下自転車で行ったので外鎌山麓に着くと汗びっしょりでした。ちょっと登山はエラかったです。今夕の夕陽を期待してましたが雷雨により観られませんでした。ひめさんお疲れ様でした。ではまたネ~。(病気は早く治しましょうネ~!!^^)

★8月8日(火)は、午前中、桃尾の滝&大親寺及び鳥見山(トミヤマ:245m)へ参りました。雨上がりの故に滝の水量が多く大変迫力がありました。ミストが凄く涼しく感じました。大親寺の苔生す境内も美しかったです。久しぶりの鳥見山は静かな風景で霧が出て幻想的でした。

★8月7日(月)皆様、台風の影響は大丈夫だったでしょうか?!被害が無ければ幸いです。(小生は今は小康状態ですが防風雨で仕事が出来ませんでした。下流老人はPC三昧です。 )天候不順で明日と金曜日は登山が出来そうにありません。約束してる方にはゴメンなさい・・。またの機会によろしくです。^^;明日は晴れて欲しいものです。
★8月11日(金)は、祭日故車は借れず、自転車にて仕事集中日!! 県営申し込み失敗し再申し込み申請となった。民間格安物件探索に(桜井市内西部へ)

8月27日(日)は「玉置山登山&最古の玉置神社参詣」へ参ります。樹齢三千年の神代杉を初めて観ますが 今からワクワクしています。皆様お誘い合わせの上ご参加下さいませネ~。^^
玉置神社
"玉置神社" (現在参加者12名)


★9月3日(日)の油日岳~縦走登山へどうぞご参加下さいませネ~。予約はお早めに~。^^
 気遣って頂き、いなりさんが車出しのご協力頂きました。(感謝!!^^)

★9月10日(日)は、四寸岩山登山 <初級>  (標高:1235・9m )です。初心者でも登りやすい山です。
●集合時刻場所:①8:20-近鉄桜井駅前南  ②8:40-近鉄大和八木駅前南   ③10:00-金峯神社下駐車場
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二上山雌岳

★9月中順以降に「白屋岳登山」(1177m)<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
★10月以降に「和泉葛城山ブナ林散策登山」<初心者向>を企画しますが。ご意見も受け付けますネ。^^
※共に初心者の方のご意見を承り参考にしたいと思いますのでどうぞ宜しくお願いします。

                ――◇◆◇――                


●みんな健康が一番!!

● 父母 にプレゼント&祖父母にも喜ばれるものは何~・・?! ?^^

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